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2024.02.16
キッカケインタビュー
『女性が活躍する会社』 総合ランキング BEST10
順位 企業名 総合スコア
1位 資生堂 78.8
2位 アフラック生命保険 76.5
3位 髙島屋 74.9
4位 損害保険ジャパン 74.7
5位 りそなホールディングス 74.7
6位 三井住友海上火災保険 74.2
7位 パソナグループ 74.0
8位 EY Japan 74.0
9位 住友生命保険 73.8
10位 東京海上日動火災保険 73.6
1位は資生堂。2017年から部門長候補者や管理職候補者などを選抜し、女性リーダー育成塾を開講。21年は次期役員候補者向けの選抜研修も新設した。これまでに参加者のうち、累計90人が昇格。23年の女性管理職比率は37.6%。
2位のメットライフ生命保険は、役員や管理職の採用選考や後継者育成計画には公平な数の女性候補を含めるよう社内ガイドラインを制定。グローバルで実践的な研修を提供する。
3位は髙島屋とパソナグループが並んだ。髙島屋は、グループ会社含め生え抜きの女性取締役が6人。パソナグループは女性幹部候補の育成プログラムを2014年に導入、修了生67人のうちグループ会社社長2人、執行役員22人を輩出している。
順位 企業名
1位 資生堂
2位 メットライフ生命保険
3位 髙島屋
3位 パソナグループ
5位 りそなホールディングス
1位にイオン、大和証券グループが並んだ。イオンは、2022年に「女性経営者育成プログラム」を新設。グループ各社から選抜された約20人が、社内外の女性経営者による講話や役員とのメンタリングなどで約10カ月間学ぶ。女性管理職比率は近年30%前後を維持している。大和証券グループは4カ月間にわたるキャリア研修と社内SNSにより、ネットワーキングやロールモデルとの出会いなどによるキャリア形成をサポート。職制転向する女性社員が増えて活躍の場が拡大。22年度の女性管理職比率は大和証券単体で19.9%(21年度18.3%)、グループ全体で16.9%(21年度15.1%)。
順位 企業名
1位 イオン
1位 大和証券グループ
3位 あいおいニッセイ同和損害保険
3位 第一生命ホールディングス
3位 東京海上日動火災保険
3位 三菱UFJ銀行
1位は日本生命保険。男性育休は2013年から10年連続で取得率100%を達成。取り組み強化により、産後早期(8週以内)の育休取得が22年には約30%(19年約6%)に上昇。
2位は明治安田生命保険。地方にいながら東京本社の仕事ができるリモートワーク制度を導入。北海道から鹿児島まで42人の社員が活用する。3年連続で男性育休取得率100%を達成。3位は住友生命保険と第一生命ホールディングスが並んだ。住友生命保険は、2022年度入社の総合職から、希望する勤務地に沿って配属・育成する、メンバーシップ型にジョブ型の要素を絡めたハイブリッドな運用に転換した。第一生命ホールディングスは、2022年度から男性育休取得者に最大20日間の有給を付与するなど長期取得を推進。22年度の男性育休取得率は100%、平均育休取得日数は22日(21年は12日)。
順位 企業名
1位 日本生命保険
2位 明治安田生命保険
3位 住友生命保険
3位 第一生命ホールディングス
5位 東京海上日動火災保険
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